学術情報

インターネット上のホームページやSNSを活用して、動物病院を広く知らしめることはもはや常識といっても過言ではなさそうです。動物病院の住所・地図・電話番号等の連絡先・獣医師や愛玩動物看護師の数・開業時間など適切で有益な情報を載せることが望ましいです。ところが、どの様な内容を記載しても良いというわけではありません、法的な観点から様々な規制が及んでいます。

まずは同意書と誓約書の違いを考えてみます。どちらも同じような意味ですが、文字どおり同意書は一定の事項について同意する書面を意味し、誓約書は一定の事項について誓約する書面を意味します。入院や手術については、記載された内容を理解して同意するという意味で同意書というタイトルを使いことが多いと思います。飼い主が、獣医師に対して、治療方針について何等の意義を述べません、退院後病状に変化が起きたらすぐに動物病院へ連れ戻しますなどと誓う場合は、誓約書というタイトルの方がふさわしいでしょう。

全身麻酔は動物の活動を停止させにいく作業である一方、もちろん生理的な体の機能は維持しなければならない。つまり、相反する作業が求められるわけであり、麻酔の維持が不十分であれば麻酔をした目的（例えば外科手術）を達成できないし、過剰になれば生命活動が阻害され臓器障害や最悪死に至る。よって、全身麻酔中のモニタリングは主に①全身麻酔が維持されているかのモニタリング、②生体機能のモニタリングに大きく分けられる。

アドレスタン（有効成分：トリロスタン）は発売から12年を経過し、多くの犬の副腎皮質機能亢進症（クッシング症候群）の症例に応用されてきた実績のある製剤です。加えて、有効性と安全性については長年の臨床試験（市販後調査）において十分な評価がなされてきましたが、この度市販後調査の農水審査が終了し、2023年３月23日に承認をいただいております。そこでこの記事では市販後調査（2011年1月~2016年11月の約6年間にわたり全国34施設、242頭（安全性評価を含めた延べ症例数368頭）を対象に実施）に関する結果を改めてご紹介します。

獣医療過誤とは、獣医師として負うべき善管注意義務に違反（過失）して損害が生じたことを意味すると考えることができ、被害者は主に動物の飼い主となります。これに対して、獣医療事故とは、動物病院内で生じる、あらゆる事故を意味し、被害者は飼い主だけでなく、従業員である獣医師、愛玩動物看護師その他の人を含むことになります。例えば、動物病院内で、毒物の入った瓶を落として床に散乱してしまった事故は、獣医療事故にあたります。電子カルテを採用している動物病院で、パソコンが壊れてしまい、飼い主や患動物に関するデータが消えてしまった場合も獣医療事故に該当します。これらの獣医医療事故が生じてしまったときは、損害ができるだけ少なくなるよう対応し、損害の復旧に努めることが必要になります。　獣医療過誤は、獣医療事故の一部に属します。診療行為において、注意義務違反（過失）があり、ペットの死亡などの損害が生じた場合には、損害賠償の問題に発展します。

麻酔は麻酔をかける前に既に始まっているし、覚醒した後も麻酔は終わっていない、と筆者は考えている。そう考える理由は、あくまで麻酔が獣医療のピースの一つであり、それだけで成り立つものではないからである。つまり、麻酔中に何も問題なければオッケー（もちろん素晴らしいことだが）、というわけではなく、麻酔をかける前にどんな背景があって、その先に何があるのかを常に意識しなければならないと考えている。

猫伝染性腹膜炎（FIP）は、猫コロナウイルス（FCoV）に起因する進行性で致死的な全身性炎症性疾患である。FCoVは、一本鎖(+)RNAウイルスであり、エンベロープ表面に王冠に似た突起があり、ラテン語の王冠を意味する「コロナ（corona）」が由来になっている。生体外の乾燥した環境下では約2か月間生存できるが、アルコールや次亜塩素酸ソーダの噴霧や拭き取りによって不活化できる。

動物病院では、飼い主さんに対するサービスをできる限りしてあげたいと考えることでしょう。しかし、法律で許されていないサービスをしてしまうと違法となり、刑事罰や行政罰の対象になってしまうこともあります。診療にあたっての処方なのか、そうではない販売にあたるのか、販売にあたる場合は必要な許可を得ているのか、動物用管理医療機器を横流しして良いのか、診察せずに処方して良いのか 等を慎重に判断し、法に触れないようにすることが重要と考えられます。今回は、動物病院における販売に関する許可などの規制について概観してみたいと思います。

日常診療で多く遭遇する猫慢性腎臓病について低酸素症との関連、そして病態の一つである内皮細胞障害に対するベラプロストの効果検討について石田卓夫先生に解説いただきました。 ※本動画は『日本臨床獣医学フォーラム 第24回 年次大会2022』で配信されたものと同内容となります。

インターフェロン製剤は医学では30年以上前からウイルス感染症や腫瘍など様々な症例に対し使用され、獣医学においても使用開始から20年以上が経過しています。その間、種々の疾患に使用されてきましたが、経験に基づく使用が多く、実際の使用経験が少ない先生方にとっては、作用メカニズムやエビデンスに関する情報の不足を感じられていると思われます。 そこで、インターフェロンの作用メカニズムをはじめとする基本的な知識に加え、様々な情報をご提供できるよう、本連載を企画しました。本企画が先生方の日常診療の一助となれば幸いです。（編集部）